YCPパートナー白石隼人氏が「インターネット白書2025」に寄稿

11 March 2025

YCPパートナー白石隼人氏が「インターネット白書2025」に寄稿

YCPパートナーの白石隼人氏が、「インターネット白書2025」に寄稿し、日本のライドシェアおよびマイクロモビリティ市場の進化について専門的な見解を提供しています。

東京(日本)、2024年3月 – 当社パートナーの白石が「インターネット白書2025:岐路に立つデジタル空間とAIガバナンス」に寄稿したことをお知らせします。本書は、テクノロジー、ビジネス、社会におけるインターネットの影響についての洞察を提供する年鑑です。

1996年の創刊以来、その年ごとの重要テーマを専門家の視点で取り上げており、第29版となる今回は、33名の著者が参加し、「ライドシェアとマイクロモビリティの現状と課題」をテーマに考察しています。

白石は本書において、日本の交通分野の進化をマイクロモビリティの視点から分析し、ライドシェア市場の現状や業界の変化について詳しく解説しています。

彼がマイクロモビリティに関心を持った背景には、日本で展開されている電動キックボード・電動自転車シェアリングサービス「Luup」の利用経験があります。自身の利用を通じて、マイクロモビリティの可能性と都市への導入における課題を実感し、深い考察を行いました。

本書では、ライドシェアや都市型モビリティの主要な論点を取り上げながら、日本の交通ニーズの変化に対応するための課題を掘り下げ、マイクロモビリティが持つ可能性を示しています。また、電動キックボードなどの新たなモビリティソリューションに関する規制の現状を分析し、日本の交通の未来について展望を述べています。

白石の寄稿は、日本の交通業界が直面する課題や新たなビジネスチャンスを明確にするだけでなく、デジタル交通の未来を形作るトレンドについての示唆を提供しています。業界リーダーや政策決定者をはじめとする関係者にとって、革新を促し持続可能な成長を実現するための重要な知見となる内容です。

また、彼は次のように述べています。 「日本のシェアリングエコノミーを変革するには、2つの重要なシフトが必要です。1つは、テクノロジーと政府の協力関係を強化すること。もう1つは、規制を制限中心のものから、インセンティブを活用した政策へと転換することです。Luupのような企業が前進しているとはいえ、真の進展には、イノベーションを促進する協力的な枠組みが不可欠です。同時に、禁止措置に頼るのではなく、インセンティブを通じて前向きな行動を促すことで、より持続可能で利便性の高いモビリティ・エコシステムを築くべきです」

「2025年版インターネット白書」 は、プリント・オン・デマンド形式でオンライン購入できます。詳細については、NextPublishing社の公式プレスリリース をご覧ください。なお、本白書は日本語版のみの提供となります。

白石隼人氏について

白石隼人は、YCPのデジタルトランスフォーメーション部門のパートナーとして日本を拠点に活動しています。YCPに参画以前は、KPMG Japanにてカスタマー戦略部門を統括し、ブランド戦略、マーケティング戦略、顧客体験、Go-to-Market戦略(市場参入戦略)をリードしていました。

グローバルプロジェクトでの豊富な経験を活かし、未来ビジョンの設計、新規事業コンセプト開発、カスタマーエクスペリエンスデザイン、Go-to-Market戦略を専門としています。これまでに多数のグローバル市場参入プロジェクトを成功に導き、海外企業の日本市場参入や、日本企業の海外進出を戦略立案からマーケティング、プロモーション、事業立ち上げまで包括的に支援してきました。

また、23年間にわたり海外(インドネシア5年、シンガポール15年、英国3年)で生活した経験を持ち、多文化的な視点と国際プロジェクト管理の深い知見を有しています。英語と日本語のバイリンガルです。

YCPについて

YCPは、アジアを中心に企業戦略を専門とするプロフェッショナルコンサルティングファームです。

アドバイザリーやPMO(プロジェクトマネジメントオフィス)を含む主要なビジネス領域における幅広いコンサルティングサービスを提供し、デジタルトランスフォーメーションやサプライチェーンなどの専門領域にも対応しています。

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